【2020/5/18】日本のGDPは2四半期連続でマイナスとなり景気後退となった。国民一人あたりのGDPは大きく下がる懸念がある

目次

経済投資YouTuber高橋ダンさんから学ぶ投資の勉強ノート

2020年1月以来、コロナウイルス感染症の拡大をきっかけに、株式市場の暴落やその後の乱高下で市場が騒がれています。

そのような状況のなかで、高橋ダンさんのYoutubeチャンネルでは、市場予測の的中の精度が高いだけでなく、鋭い観点や幅広い知識をもとに本質的な経済予測や投資手法が学べると思い、今回勉強ノートを作成することにしました。

とくに、高橋ダンさんがウォール街で実際に経験したリーマン・ショックからの学びや、暴落に対する向き合い方は、必見です。

「投資の勉強ノート」をきっかけに、高橋ダンさんのファンが増え、また投資や金融に興味を持つ人が増えればと思います!

高橋ダンさんの詳しいプロフィールはこちらです。

【緊急】徹底解説1−3月期GDP急落⁉ Dan Takahashi 高橋ダン

日本のGDPは2四半期連続でマイナスとなり景気後退となった。国民一人あたりのGDPは大きく下がる懸念がある

日本のGDPが発表されたが、2四半期連続のマイナス成長のため景気後退となった

(参考) TRADING ECONOMICS
  • 2020年1月~3月の四半期で、日本ではGDP成長率が0.9%の下落となった

GDPが2四半期連続で下がったことで、日本は景気後退の定義に当てはまってしまった

  • GDPとは、Gross Domestic Productの略で、国内総生産とよばれる
  • 多くの国ではインフレを除いた名目GDPで、GDP成長率でみて景気の動向を判断している
  • 四半期に一度計算されるが、年率換算されて1年間で計算されなおされる
  • 2四半期連続でマイナスとなったため、景気後退の定義に当てはまってしまった

他の国と比較すると、アメリカ、ヨーロッパと同様の下落をしている

  • アメリカやヨーロッパをみると、2020年1月~3月の下落は日本と同程度
  • しかし、2019年10月~12月ではマイナスではなかった
  • そのため日本は1四半期分、多いマイナスを出してしまっている

3四半期連続でマイナス成長をする可能性が高いので、8月にさらに悪いニュースが出てくるだろう

  • 2019年10月~12月は3回の下方修正をしたため、現在のデータが正しいのかは疑いの余地がある
  • 次回8月に発表、2020年4月~6月のほうが、約20%近く下がる予測が出ている
  • リーマンショックの際にも、景気後退のデータは修正されて後出しをされたことがあった
  • 海外の物価は上がっているが、日本は物価が上がっておらずインフレがないため、海外からの投資も少なくなってしまう
(参考) OECD Stat
  • 国民一人あたりのGDPでみると、すでに世界では25位前後になってしまっているが、さらに下がってしまう
  • GDPを上げるためには、海外からの投資を増やす必要がある
  • 長期的に日本が発展していくためには国民一人あたりのGDPを上げる必要がある
  • このままでは、他の国に仕事や資本が移動してしまう恐れがある

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弦本 卓也

1987年、埼玉県生まれ。大学卒業後、大手広告会社「リクルート」にて不動産メディア「スーモ」(SUUMO)の運営に従事。新卒で入社して、スーモのメディアづくりを7年、その後にエンジニア組織の組織づくりを4年行う。 また、リクルート社内の部活動制度にて「大家部」を立ち上げ部長を務める。不動産投資に関する情報交換や物件見学のワークショップなどを行う。 入社2年目に新築一戸建ての広告を取り扱う部署に異動したことをきっかけに、「いい企画を作るためには、まずは自分で経験したい」という想いから個人で新築一戸建てを購入。その翌年には売却分野を担当したことをきっかけに売却も経験。マンションの売買なども行い、11年間で11回の引っ越しを経験。 「新しい住まいや暮らしを自ら探究したい」という気持ちで購入した東京都千代田区の神保町の中古ビル「弦本ビル」は、コワーキングスペース、シェアオフィス、シェアハウス、飲食店が入居する複合ビルとなっており、20代を中心とした若手社会人や学生のやりたいことを実現する場所として注目を集めている。3年間で延べ1万人以上の来場者を記録し、家賃年収1,400万円を達成しながら満室経営を続けている。 お金面とビジョン面の両立を大切にしており、モットーは「一人ひとりの可能性をもっと世の中に」。会社員を続ける傍ら、学生時代に起業した会社とあわせて株式会社を3社創業。うち1社は売却し現在は2社を経営している。他にもエンジェル投資家として若手実業家の支援を手がける一面も。 日経新聞や不動産業界紙、書籍や雑誌、テレビなどでも多数の注目を集めておりセミナー講師なども行う。宅地建物取引士を保有。

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