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リップルは、仮想通貨のひとつです。仮想通貨のなかでは、ビットコインについで２番目の時価総額をほこるコインです。（2018.1.4 現在）
リップルは「XRP」と書き、読み方はリップル、またはエックスアールピーと読みます。命名のルールは国際的な通貨の表記基準にのっとっています。 たとえばJPYは、JP（日本）の、Y（円）という意味ですが、USDは、US（アメリカ）の、D（ドル）という意味で表記されています。こちらのルールと同様に、XRPは、X（無国籍）の、RP（リップル）として表記されています。
さて、リップルは無国籍の通貨なのですが、いったい誰が発行している通貨なのでしょうか。実は、リップルの通貨は、リップル社というアメリカの会社が発行をしています。
仮想通貨で有名なビットコインは、創業者が不明で運営主体がありませんが、リップルはリップル社というアメリカの会社が開発をしています。
リップルは、歴史が長く、2004年から開発されている仮想通貨です。
リップル社は、法人向けの国際送金システムの提供を目的に、2012年に設立されました。
これまで、1980年代の古い仕組みのままであった国際送金の仕組みを、ブロックチェーンの技術を用いて、より「安く」、より「早く」、より「安全に」取引することを目指しています。
さて、リップルには、他の仮想通貨と比べて、どのような強みがあるのでしょうか。
前述の、国際送金の仕組みを変えるという大きなビジョンに加えて、優れた経営陣、優れた出資者、優れた技術力の３点があげられます。
まずは、リップル社の特長としては、優れた経営陣が揃っています。
リップル社の現在の社長は、元Yahoo!の上級副社長やAOLの重役の経験があり、他にも様々なネット事業の創業や社長をおこなってきた方です。
また、リップル社の重役には、銀行や金融機関のアドバイザー、著名な経済学者、元モルガンスタンレー共同社長、元ニューヨーク州政府銀行局長、元ホワイトハウスの経済顧問などといった、金融にかかわるスペシャリストが揃っています。
なお、日本からは、金融庁で金融審議会の専門委員を勤めた、現SBI Ripple Asiaの代表取締役の沖田貴史さんも、取締役に加わっています。
リップル社の出資者には、数多くの有名なVCが名を連ねています。なかでも注目なのはGoogle Venturesが初期の段階から投資をしていることです。また、日本国内からはSBI Holdingsが出資をしています。
リップルの強みはなんといっても、他の仮想通貨よりも圧倒的に優れた技術力です。
以下は、リップル社が公開している内容です。リップルの送金速度、送金時間、時間あたりの送金量は、他の仮想通貨と比べて群を抜いて優れています。
（引用）リップル社twitterより
さて、これだけ優れたリップルですが、これまでの実績はどのようなものでしょうか。
リップルは、大きなビジョンと、優れた経営者、支援者、技術力を強みに、現在は世界中の多数の金融機関と提携をおこない、国際送金の実証実験を進めています。
リップル社の提携する金融機関は、公式サイトでは30行におよんでいます。
日本でも提携が進んでおり、国内では三菱東京UFJ銀行やみずほ銀行、SBIなどの顔ぶれが並んでいます。
（引用）リップル社公式サイトより
リップル社の発表によると、提携した金融機関とは国際送金の検討や実証実験を進めているそうです。
具体的には、アメリカとメキシコの間での送金実験や、日本と韓国の間での送金実験などです。他にも、日本の三菱東京UFJは、アメリカ、ヨーロッパ、オーストラリアの６つの銀行と連携して、リップルを用いた送金実験をおこなうと明言しています。
いずれの検証も、2018年の早い段階での実施が予定されています。
また、国内ではSBI Ripple Asia社が中心となり、金融機関同士での送金の検討と検証を進めています。
たとえば、2016年10月からは「内外為替一元化コンソーシアム」が立ち上がり、三菱東京UFJ銀行、みずほ銀行、りそな銀行などのメガバンクなどを含む61行が参加し、リップルの技術にもとづいた国際送金について協議や検証を進めています。
こちらでは、既存の古いシステムと比べて、リップルの仕組みでは、送金コストを1/10にすることができるといわれています。
他にも、クレジットカード業界でも、2018年1月から「ブロックチェーン技術等を活用したペイメントカード業界コンソーシアム」が設立されています。
こちらは、クレジットカード会社大手のJCB社が中心となり、クリディセゾンや三井住友カードなどともに、最新技術の導入検討をおこなうとのことです。ただし、こちらもSBI Ripple Asiaが主導をしていますが、現在のところでは、リップルを使用するということまでは言及されていないようです。
一部の方からは、仮想通貨はバブルだといわれていますが、リップルはこれまでの金融の仕組みを代替する可能性があり、それにともないニーズの高まる仮想通貨といえるのではないでしょうか。
実際に、国内や海外で送金の検証が進み、実用化のめどがたつにつれて、今後さらに認知が広がり、ニーズが高まっていくことが予想されます。
また、リップルは発行上限数があらかじめ決められていることから、ニーズが高まるとそれにあわせて、価格が上昇すると考えられます。
ここでは、リップルが普及していき、価格が上昇していくシナリオを紹介します。
リップルのニーズが高まると、取り扱う取引所が増えると考えられます。
ビットコインは、全世界の様々な取引所で取り扱われているといわれていますが、2017年12月時点でのリップルの取り扱いは50強の取引所といわれていて、まだまだ伸びしろがあるといえるでしょう。
たとえば、現在リップルを販売している国内の取引所は、コインチェックが人気ですが、他に人気の取引所であるbitFlyerやZaifでは、まだ取り扱いを開始していません。（2018.1.4時点）
また、海外の大きな取引所でも、アメリカ最大の取引所であるコインベースをはじめ、まだ取り扱いをしていない取引所が多いです。
今後、これらの取引所が取り扱いをおこなう際には、多くのユーザーの目に触れて、実際にリップルが購入されていく可能性があります。
リップルのニーズが高まると、リップル取り扱う金融商品も増えてくると想定されます。
たとえばアメリカでは、2017年8月に、代表的な個人年金である確定拠出年金（401K）の選択肢に、リップルの積み立てが追加されました。
また、アメリカとカナダでは、2017年12月よりリップルの先物取引が開始されています。
今後も、こういった流れは続くと考えられます。リップルとの接点が増えていくにつれて、これまで手にしていなかった方が、リップルに出会い「買い」が促進されるのであれば、リップルの価格の上昇の可能性があるといえるでしょう。
リップルが国際送金の主体となることで、グローバル企業や個人は海外送金のためにリップルを一定量、ストックすることが予想されます。
グローバル企業では現在、材料の調達や給料の支払いなどで、その都度、国境をまたいだ国際送金をおこなっています。また、グローバルで見ると、個人による海外送金も年々、金額が増えてきています。
グローバル企業や個人と同様に、国際送金にリップルが使用されるようになれば、金融機関では、リップルを準備金として保有しておくことでしょう。
さて、ここまで説明してきたリップルですが、最後に購入する方法を紹介します。
リップルをはじめとする仮想通貨は、国内では金融庁が登録している取引所で売買をおこなうことが可能です。
ここでは、リップルを取り扱っていて、国内で人気の取引所であるコインチェックを紹介します。
以下のURLから、新規登録へと進みましょう。
https://coincheck.com/
リップルに魅力や可能性を感じて、購入して持ち続ける人のことを、一部の方はリップラーと呼んでいます。
ぜひ、あなたもリップラーに仲間入りして、一緒にリップルの成長を見届けましょう！
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