株価とニュースの関係が面白いほどわかる本（読書ノート）
- 株価チャート、決算書の見方を学ぶ
- ニュースからくだす判断が正しいとはかぎらない。人によって判断が違うからこそ、株価の上下の動きがある
- 風が吹けば何屋が儲かるのかを考える。携帯電話が売れたら、部品やコンテンツやセキュリティ会社も伸びる
- 金利の上昇は、借金をしている会社には悪いニュース
- 最終利益（純利益）の伸びは買いだが、本業以外の利益を含むので見せかけの数字かもしれない
- 景気の悪いときのリストラは好材料、景気が良いときのリストラは悪材料
- 株価は業績を見越して先行して上がって、業績が上がるときにはすでに織り込まれている
- 多くの投資家が買いたいと思えば株価は上がる
- ニュースと株の関係は、株価の上下から見極めることができる
- 気配値（板）のなかで、買いの指値は買い気配、売りの指値は売り気配という
- 利益には、営業利益（本業の利益）、経常利益（通常の利益）、純利益（経常利益+特別利益-法人税相当分）がある
- 第一四半期業績、中間決算、第三四半期業績、本決算がある
- 業績の見通しには、企業自身のものと、アナリストや新聞社によるものがある
- 値上がり益はキャピタルゲイン、配当はインカムゲインという
- 業績予想の上方修正は買い
- 修正発表をチェックする
- 新製品の売上規模や市場規模から、業績が上がるかを考える
- 新規事業は利益に結びつくかを見極める
- 社長交代のニュースでは次期社長を見極める
- 外国人投資家の売買動向は株価に大きく反映される
- 外国人投資家の買い越しは株価の上昇になりやすい
- CIで景気の強弱、DIで景気の局面を判断する
- 景気動向指数（内閣府）は先行系列、一致系列、遅行系列の30項目からなる
- 金利が上がると企業の借金の利息が増え利益を圧迫するため株価は下がりやすい。また個人の貯金の利子が増えるので、株よりも貯金が有利になることから株価は下がりやすい
- 金利が上がって喜ぶのは銀行
- 短期金利の判断には無担保コール翌日物金利、長期金利の判断には新発10年国債が参考になる
- 有利子負債の少ない会社は金利の変動に強い。有利子負債は『会社四季報』で確認できる
- アメリカの景気は日本の景気に先行する
- アメリカ経済の主な指標は、アメリカの金利（連邦公開市場委員会）、失業率（非農業部門就業者数）、GDP、住宅着工件数（日本の家具や電化製品にも影響）、自動車販売台数（日本の自動車メーカーにも影響）など
- アメリカの金利が上がると日本の株価が下がりやすい。アメリカ市民の買い控えと貯蓄が進むため。一方でアメリカの金利が下がると日本の株価が上がりやすい
- 円高になると国内の輸出企業（自動車、鉄鋼、電気機器メーカー、素材、精密機器など）の株価は下がりやすく、国内の輸入企業（電気、ガス、紙、パルプ、食品、鉄道、レジャー、建設、不動産など）の株価は上がりやすい
- 情報サービスなどの内需型の企業では、為替相場による大きな変化はあまりない
- 円高の見通しになると、外国投資家が株を買い漁るため、株価は上がりやすい。一方で円安の見通しになると、外国投資家が株を売り出すため、株価は下がりやすい
- 輸出企業の売上は、輸出先の国の通貨の価格と密接な関係にある
- 円高元安は輸出企業には不利だが、現地に販売拠点のある日本企業には有利になる
- インフレは膨張のことで、物の値段が上がることで、お金の価値が下がることをいう。景気のいいときに起こりやすい現象
- インフレ時にはお金に余裕が生まれるので、旅行、高級レストラン、ホテル、デパート、サービス業などの娯楽関連の銘柄の株価が上がりやすい。一方でデフレ時には下がりやすい
- 不景気中のインフレ（スタグフレーション）は株価の値下がり要因になる
- デフレは収縮のことで、物の値段が下がり、お金の価値が上がることをいう。景気の悪いときに起こりやすい現象
- デフレの影響を受けにくいのは、食品、医療、医薬品、電気、ガスなどのディフェンシブ銘柄
- 原油価格が上がるとコスト高になるため、株価は下がりやすい。特に航空、運輸、電力、自動車、化学、繊維、鉄鋼、造船などが影響を受けやすい
- 途上国の石油消費量が増えることで、長期的には原油価格は上昇する傾向にある
- 原油価格が上昇すると、在庫に評価益が生まれるため、石油の元売り会社（新日本石油、昭和シェル石油、コスモ石油など）、石油プラント、代替エネルギー会社（ハイブリッド自動車、バイオエタノール企業など）の業績は上がりやすい
- 石油の単位でつかわれる１バレルは約159L
- 有効求人倍率はハローワークの求職者割合で、2008年は0.72倍だった
- 再就職支援会社は、失業率が悪化すると株価が上がりやすい
- 減税、規制緩和、公共事業の増発などの政策は、株価を上げやすい
- 突然の解散総選挙は、政治日程の遅れへの不安から、株価は下がりやすい
- 税金には約50の種類がある
- 消費税の導入時は、駆け込み需要のため一時的に株価が上がりやすい。また計算処理の変更があるため、POSシステムの会社などの株価は上がりやすい
- 株式の税率は通常は20%だが、景気対策の特別措置で現在は10%になっている
- 少子高齢化は労働力の低下につながるため、株価を下げやすい
- 女性の社会進出で託児所の需要は増えると、中食産業の株価が上がりやすい
- ６ポケットとは、子供への出費が両親と両祖父母の６ポケットから支払われるということ
- 少子化では子供服や玩具、お稽古事、塾、通信インフラ、セキュリティ業界の株価が上がりやすい
- 高齢化は高齢者相手の旅行会社の株価を上げやすい
- アメリカの戦争が長期化すれば、不安から連動して日本の株価は下がりやすい
- 北朝鮮の有事にも、日本の株価は下がりやすい
- 防衛庁への納入実績第一位の三菱重工業、防塵マスクの興研、重松製鉄所などの有事関連銘柄は、有事に急騰することがある
- 猛暑ではビール、飲料、アイス、エアコン、厳寒ではエアコン、ホームセンター、インフルエンザ、マスクが売れるため、関連する銘柄の株価が上がりやすい
- 気象庁は３ヵ月後の天気の長期予報をおこなっている
- 夏に売れる銘柄は安い冬のうちに仕込むのがよい
- 地震や台風などの災害時には、一般の企業の株価は下がりやすい。一方で建設や土木業界、復興関連銘柄（プレハブなど）は上がりやすい
- インフルエンザの流行時には、タミフル（中外製薬）、マスクの不織布（バイリーン）、ノロウイルスなどでは、医療関連銘柄が上がりやすい
- 癌やエイズの関連株は、治療薬開発のニュースで伸びやすく、エイズの流行ではコンドームメーカーが伸びやすい
- 地価が上昇すると、不動産を持っている三井不動産、三菱地所、自社保有の店舗を持つ企業の含み資産が増えるので、株価が上がりやすい
- 賃貸で入居している企業は、地価の上昇によって負担が増えるので株価が下がりやすい
- Ｍ＆Ａで合併される会社は、評価によって株価が変動する
- ＴＯＢの対象とされる企業の株価は上がりやすい
- 最近、三角合併が解禁された
- 中国の高成長の恩恵は、中国関連株の株価を上げやすい。中国関連株には、コマツ、新日本製鉄、日本郵船、トヨタ、ソニー、合弁会社などがある。一方で中国関連株は、人民元の切り上げや、金融引き締め政策、日中関係などが不安要素としてある
- ITでは、ICチップを作っている大日本印刷、共同印刷、凸版印刷、自動販売機を作っている富士電気ホールディングス、株券の電子化に関連するNTTデータ、日立、システム開発や保守のNTTデータ、野村総研、富士通、日本ユニシス、日立ソフト、CSKホールディングスなどが狙い目
- 時価総額は株価×発行済株式数で計算される。時価総額の大きい銘柄は流動性が高い
- PERやPBRが割安の銘柄、配当性向の高い銘柄、ROEの高い銘柄は狙い目
- 外国人投資家の売買動向は、毎週木曜日に東証から発表される投資主体別売買代金差額によって知ることができる
- 海外取引の売上高に占める割合と、輸出先の国の景気から業績を読み解く
- 企業はIR情報として決算書を公開しているので、参考にする
- オリンピックやサッカーのワールドカップでは、テレビの需要から、ＡＶ機器関連の銘柄が上がりやすい。また、公式スポンサー企業や、広告を担当している電通も上がりやすい
- 金メダルなどで注目されたスポーツ関係の銘柄、スポーツ選手の広告する銘柄は上がりやすい
- 野球の優勝セールや、スポンサー会社の銘柄も、スポーツのニュースで変動しやすい
